ECプレスリリース

BigCommerce API連携機能の提供を開始|広告運用をLTV・CPOベースで自動最適化可能に

Shirofune広報担当

BigCommerceで構築したECサイトからLTV・CPO(新規顧客の獲得単価)を自動分析&可視化
予測LTVとリアルタイムの最適化でEC事業者の新規顧客獲得と売上に繋がる広告運用を

株式会社Shirofune(本社:東京都中央区 代表:菊池満長)は、広告運用自動化ツール「Shirofune」でEコマースプラットフォーム「BigCommerce」とのAPI連携機能の提供を開始しました。

これにより、BigCommerceから収集した注文データを元に、Shirofuneの広告効果計測用パラメータ自動解析アルゴリズムを用いて各広告媒体やキャンペーン、クリエイティブごとのLTVやCPO(新規顧客の獲得単価)を自動で算出・可視化すると同時に、そのデータをベースにした広告運用の自動最適化が可能になります。

またこの機能はShirofuneの全ユーザー(無料トライアル中のユーザーも含む)が追加利用料等かからずにご利用いただけます。

Shopifyに続く、世界的なEコマースプラットフォームとのAPI連携

世界150ヵ国で55,000のEC店舗が利用していると言われるEコマースプラットフォームのBigCommerce。本機能は主に英語版Shirofuneでの展開を目的に開発されたものですが、海外展開の際にEコマースプラットフォームとしてBigCommerceを採用する日本法人や、BigCommerceを利用する海外クライアントを支援する日本の代理店での需要や、BigCommerceの将来的な日本市場進出を想定し、日本語版のShirofuneでも機能提供を開始することになりました。

<参照>

LTVの高い新規顧客獲得に繋がった成果をベースにその後の広告運用を自動で最適化

従来の単発のCPAやROAS基準では、新規顧客だけでなく、広告を出さなくても購入する可能性がある既存顧客も混在した上での短期での評価や最適化となっていましたが、BigCommerceのデータから算出するCPOやLTVといった長期実績、そこから導き出す予測LTVを基準にすることで、リピート見込みの高い新規顧客の獲得と売上増に繋がる評価や最適化を自動で行い、広告の費用対効果も高まります。

ShirofuneのLTV運用についてはこちら https://shirofune.com/cpa-to-ltv/

数分の設定だけで各広告媒体まで連携完了 
データのアップロードや他ツールの利用も不要

BigCommerceで取得したStore-level API アクセストークンと、ストア名(〜.myBigCommerce.com)を設定画面で入力・認証するだけでShirofuneとのAPI連携は完了し、あとは自動で情報連携がスタートします。

——
<設定方法>
プロモーション画面の【プロモーション設定】

>連携広告効果計測ツールの【編集】
>【BigCommerce】をクリックし、必要事項を反映

【連携する】をクリック
——

売り上げデータのアップロード作業や他ツールの利用も不要です。また基本的なutmパラメータさえ付与されていれば、新たなタグの設置やパラメータの付与等も不要で即時に利用可能となります。

BigCommerce等のECサイトの売り上げデータからCPOやLTVを算出し、広告運用の最適化に反映する作業や環境構築は、多くの知識や工数、複数ツール活用など、経験者でも難しい運用でしたが、この機能により、多くの方が簡単に、この効果的な運用環境を活用できるようになります。


参照:CPA/ROAS基準とLTV/CPO基準の違い

CPA/ROAS基準 → 媒体Aを評価

<媒体A> 
広告費100万円 売上200万円 ROAS 200%

<媒体B>
広告費100万円 売上150万円 ROAS 150%

売上の中の既存/新規の割合や、そこで入ってきてくれた新規ユーザーがその後どれくらいリピートして最終的にどれくらいの売上をもたらしてくれたかを考慮せずに評価している

LTV/CPO基準 → 媒体Bを評価

<媒体A>
広告費100万円 売上200万円 ROAS 200%
新規ユーザー売上100万円 新規ユーザーROAS100%

総LTV300万円 Lifetime ROAS 300%

<媒体B> ←
広告費100万円 売上150万円 ROAS 150%
新規ユーザー売上130万円 新規ユーザーROAS130%

総LTV400万円 Lifetime ROAS 400%

CPA/ROA基準でネックとなっていた点をクリア。またLifetimeROASを見ればかけた広告費をどれくらい本当に回収できているのかがわかり、広告費増減の判断材料としても非常に有益

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