
リスティング広告の戦略立案のステップと事例を紹介

- 戸栗 頌平
リスティング広告の戦略とは、検索語句から顧客ニーズを捉え、CPAだけでなく受注やLTVまで見て予算と入札を設計することです。入札の自動化が広く普及し、単価の微調整だけでは差がつきにくくなりました。そのなかで、誰に、どの検索語句で、何を届けるかという設計が、同じ予算でも成果を大きく変えるようになりました。
その重要性は市場の数字にも表れています。電通の発表によると、2025年のインターネット広告媒体費で検索連動型広告は構成比38.7%と最も高い割合を占めています。一方、その金額は前年比7.4%増の1兆2814億円で、前年比21.8%増のビデオ広告(初の1兆円超となる1兆275億円)に伸び率で及びません。
媒体費全体が前年比11.8%増で伸びるなか、検索連動型は市場平均を下回る伸びにとどまり、構成比では依然最大でも、勢いは動画に譲る局面に入っています。だからこそ、限られた予算をどの検索意図へどう配分するかという戦略設計が、成果の差になります。
本記事では、リスティング広告戦略の定義から戦略が必要な理由、考えるタイミング、設計する領域、立案の6つのステップ、よくある失敗の見抜き方、そして実際の事例までを解説しますので、ぜひ参考にしてください。
リスティング広告とは?
リスティング広告とは、検索エンジンでユーザーが入力したキーワードに連動して、検索結果の画面に表示される広告のことです。検索連動型広告とも呼ばれ、GoogleやYahoo! JAPANの検索結果に表示されます。まずは、リスティング広告の戦略と戦術の違いについて見ていきましょう。

リスティング広告戦略とは何か
リスティング広告の強みは、課題や悩みの解決策を「今」探している人へ、その瞬間に接触できる点にあります。すでに課題や欲求を言葉にして検索している相手へ届けるため、購入や問い合わせに近い高い意欲を持つユーザーと出会いやすい広告手法です。
前述の電通の発表が示すとおり、検索連動型広告はインターネット広告媒体費のなかで最も大きな構成比を占めており、多くの会社が主力の顧客獲得チャネルに位置づけています。
そしてリスティング広告戦略とは、誰に、どの検索意図で、どの成果を、いくらまでかけて獲得するかを事前に設計する全体計画のことです。入札単価をいくらにするか、広告文をどう書くかといった個別最適化とは、対象とする範囲が異なります。
具体的には、事業目標から必要な獲得件数を逆算し、狙うべき顧客と提供価値を定め、検索意図ごとにキーワードと広告文とLPをどう対応させるかまでを一貫した方針として描きます。方針が定まらないまま日々の数値だけを追うと、配信は回っても事業の成果につながらず、費用だけが残ってしまうでしょう。日々の運用判断のよりどころとして、戦略が先に必要です。
リスティング広告の「戦略」と「戦術」の違い
戦略と戦術は混同されやすい言葉ですが、担う役割がはっきり分かれます。戦略が目的やターゲット、成果の設計といった上位の方針を指すのに対し、戦術はキーワードや入札、広告文といった実行レベルの手段を指します。
戦術がどれほど精緻でも、上位の戦略がずれていれば成果は伸びません。たとえば、入札や広告文をいくら磨いても、そもそも狙う検索意図や許容獲得コストの設計を誤っていれば、費用は成果の薄い相手へ流れ続けます。逆に、戦略が定まっていれば、日々の戦術は迷わず判断できます。
両者の違いを次の表に整理しました。

リスティング広告になぜ戦略が必要なのか
リスティング広告は、コンバージョンにつながりやすい施策ですが、出稿すれば自動で成果が出るというわけではありません。戦略を持たずに運用すると、検索需要を取りこぼしたり、売上げにつながらない獲得に費用を使ったりする結果を招きます。
ここでは、戦略が成果を左右する理由を、顧客理解、入札の自動化、事業貢献という3つの視点から解説します。

検索語句から顧客のニーズを捉えられるから
ユーザーが実際に入力した検索語句には、その人の課題や検討段階がそのまま表れます。継続的に検索語句を分析すると、想定していなかったニーズが見つかり、キーワードや広告文、LP、さらには商品開発や営業提案の改善にまで活用することが可能です。
一方で、検索語句を見ずに配信を続けると、対象外の流入に費用を奪われます。社名やサービス名のよく似た競合が同じ検索面に出稿した場合、別サービスを探すユーザーからの目的外の問い合わせが混入し、対応の工数と広告費の両方が圧迫されるでしょう。
獲得件数の数字ほどには事業に貢献していない状態です。検索語句を継続的に確認し、対象外を除外していく作業は、戦略を現実に合わせ続ける施策そのものです。顧客が何を求めているかは、検索語句を分析することで分かります。
入札の自動化が進み、目標とデータの設計が差になるから
現在のリスティング広告では、機械学習による自動入札が主流です。人が入札単価を細かく調整する余地は小さくなり、代わって「何を成果として学習させるか」が重要になりました。目標CPAや目標ROASだけでなく、媒体へ渡すコンバージョンデータの内容と精度が、配信先や入札判断を左右します。
見落としやすいのが、アルゴリズムへ与える成果データの質です。媒体は設定された成果を増やすように学習するため、事業成果から遠い指標を最適化すると、配信も成果から遠い層へ寄っていきます。たとえば、資料ダウンロードだけを成果に設定すると、件数やCPAは改善しても、商談や受注につながりにくい層へ配信が偏ることがあります。
そのため、資料請求後の商談化や受注、売上げまで計測し、CRMに蓄積した成果を媒体へ返すことが重要です。受注確度や売上げに応じてコンバージョンに価値を付ければ、自動入札は件数の多さではなく、事業価値の高さを重視して学習できるようになります。
CPAだけでは事業への貢献度を判断できないから
同じCPA(コンバージョン単価)で獲得したリードでも、その後の商談化率や受注率、契約単価、LTV(顧客生涯価値)は大きく異なります。件数とCPAだけを追うと、獲得しやすいものの売上げにつながりにくい層へ配信が偏っていくでしょう。
そもそも、何をコンバージョンと定義するかで良し悪しの判断は変わります。問い合わせ送信だけを成果とするのか、資料ダウンロードや見積もり依頼、さらには既存顧客の修理や校正の問い合わせまで含めるのかで、評価も除外の判断も変わってきます。
たとえば、修理や校正の検索は、既存顧客のアップセルにつながるリード源のことがあり、安易に除外すると機会を捨てることになるわけです。継続課金型(サブスクリプションなど)のビジネスでは、LTVと顧客獲得コストの比率が3対1以上を健全とする考え方があり、LTVは売上げではなく粗利で見積もるのが原則とされます。
この目安は継続課金を前提とした指標で、買い切りの製造業やローカルサービスにそのまま当てはめるものではありません。ですが、単価の数字だけでなくその先の事業成果まで見て初めて貢献度を判断できる、という視点は業種を問わず共通します。
リスティング広告戦略を考えるタイミング
戦略は一度立てたら終わりではなく、事業や運用が動く節目ごとに立ち返るものです。適切なタイミングで見直すことで、無駄と取りこぼしの両方を減らせます。ここでは、戦略に手を入れるべき場面を、立ち上げ、成果の変化、営業からの指摘という順に取り上げます。

新商品・新市場への配信を始めるとき
新しい商品やこれまで攻めていなかった市場へ配信を広げるときは、既存のキーワードやCPAをそのまま流用できません。顧客の課題も検索行動も、競合の状況も異なるためです。
このタイミングでは、狙う市場の課題と検索行動、競合、想定できる獲得単価をあらためて整理し、仮説とテスト予算、評価指標を定めてからアルゴリズムの学習を始めます。注意したいのは、立ち上げ期の少ないデータで結論を急がないことです。
コンバージョン数が一桁の段階では、どのキーワードが良いか悪いかを正確に判断できません。段階的に配信を広げ、2週間ほどはデータの蓄積を待ってから次の手を打つほうが、判断の精度は上がります。
CPAが悪化した、またはCV数が伸びなくなったとき
獲得単価が上がってきたり、コンバージョン数が頭打ちになったりしたときは、戦略を見直すタイミングです。原因は、競争の激化や需要の変化、市場の飽和、訴求力の低下など複数が絡み合っていることが多く、1つの調整では解決しません。
ここでやりがちなのが、入札単価だけをいじって様子を見るという対応です。しかし、成果が悪化する原因は、検索語句、広告文、LP、そして受注に至るまでのいずれかにあります。プロセスを段階ごとに分解し、どこで取りこぼしているのかを特定してから手を打つほうが、遠回りに見えて確実です。
入札はあくまで打ち手のひとつにすぎません。
営業からリードの質を指摘されたとき
リード件数は足りているのに、営業から質が低い、商談につながらないと指摘される場面はあるでしょう。ターゲット外の企業やまだ情報収集の段階にある相手が多く含まれていると、件数が出ていても売上げにつながりません。
この場合、営業側の商談化や失注の理由を広告データと結びつけて見直しましょう。
ferret Oneが2025年に330社を対象に行った調査では、BtoB広告運用の商談化率は11〜20%の層が31.3%で最も多いという結果が出ています。このデータを1つの基準に、どの検索語句やキャンペーンから来たリードが商談につながっているかを確認します。

(引用:ferret One)
その上で、ターゲットやキーワード、訴求、コンバージョンポイントを見直してください。リード単価だけで評価していると、この質の問題は数字に表れにくいため、営業からの指摘が見直しの起点になります。
リスティング広告戦略はどこで設計するのか
リスティング広告戦略は、キーワードの検索意図ごとに設計の勘所が変わります。同じ予算でも、どの領域にどう配分し、どう訴求するかで成果は大きく開きます。以下では、主要な3つのキーワード領域の設計ポイントを見ていきましょう。

指名・商標キーワード
指名や商標キーワードは、企業名や商品名を含む検索で、すでに自社を認知しているユーザーが指名して探しています。購入や問い合わせに近い段階にあるため、一般にCVRが高くなりやすい領域です。
ただし、この領域には評価上の注意点があります。自然検索でも上位に表示される自社サイトへの流入や既存顧客の再訪が含まれるため、リスティング広告が新規獲得にどれだけ貢献したのかを切り分けて評価しなければいけません。
加えて、競合が自社の指名キーワードへ出稿してくる場合があり、防衛のための出稿を検討することもあります。指名・商標キーワードでは、除外キーワードの設計は慎重に行いましょう。自社にも当てはまる多義的な語を安易に広く除外すると、自社の指名検索まで止めてしまう事故が起こりえるためです。
カテゴリ・比較・導入キーワード
この領域のキーワードは、カテゴリ名や比較、おすすめ、導入といった語を含む検索です。ユーザーは複数の選択肢を検討している最中にあり、競合性もクリック単価も高くなりやすい領域といえます。
この段階で成果を左右するのが、検索意図と遷移先の一致です。
特定の用途で製品を探す専門的なユーザーを、汎用の製品一覧ページへ送ってしまうと、クリックはされてもコンバージョンに至りません。比較や導入といった検索意図ごとに広告文とLPを分け、自社を選ぶべき理由・ユニークセールスポイントを、遷移先で具体的に示します。
検索段階や用途ごとにLPを用意しておくと、同じクリックでもコンバージョンに結びつきやすくなります。
課題・用途・情報収集キーワード
課題や用途、情報収集のキーワードは、課題名や利用目的から解決策を探す検索で、まだ自社を知らない潜在顧客との接点になります。直接のコンバージョンは出にくく、CPAだけで評価すると早々に止めたくなる領域です。
しかし、この領域を刈り取り基準だけで判断すると、将来の需要そのものを枯らしてしまいます。直接のコンバージョンに加えて、資料の閲覧や再訪、後日の指名検索の増加といった間接的な成果も確認し、認知から比較、導入へと至る流れ全体を設計しましょう。
目先のCPAだけを物差しにせず、潜在層を育てる投資として位置づける視点が必要です。
リスティング広告戦略を立てるステップ
それでは、成果につながるリスティング広告戦略を立案するためには、どうすればよいのでしょうか。事業目標の定義から始めて、ターゲット、検索意図の設計、予算とアカウント構造、広告文とLP、計測までを順につなぐと、再現性のある戦略になります。

ステップ1:KGIと許容獲得コストを決める
最初のステップは、リスティング広告で達成したい事業目標を数値レベルにまで具体化し、そこから許容できる獲得コストを決めることです。売上げや粗利のKGIから、必要な受注数、商談数、リード数を逆算し、1件の獲得にいくらまでかけてよいかという上限を引きます。
例を見てみましょう。年間売上げ目標が1億円で、平均受注単価が200万円なら、必要な受注数は50件です。受注率を20%とすると必要な商談数は250件、商談化率を30%とすると必要なリード数は833件になります。

ここに収益の条件を重ねます。粗利率を40%とすると1受注あたりの粗利は80万円、許容CAC(顧客獲得コスト)を粗利の30%までと決めると、1受注の獲得に24万円までかけられます。ここから、リード1件にかけてよい上限を出します。
1受注を得るのに必要なリードは、833件を50件で割って約16.7件。したがって24万円を16.7件で割ると、リード1件の上限は約1万4400円という具体的な水準が出ます。

なお、この段階で気をつけたいのが、転換率を二重に見落とさないことです。リードから受注に至るには、リードから商談(30%)、商談から受注(20%)という2つの転換点があります。掛け合わせるとリードから受注への転換率は6%であり、受注率の20%だけで割り戻すと上限を大きく見誤ります。
あわせて把握したいのが、限界CPAです。
限界CPAとは、獲得1件にかけられる利益が出るギリギリの上限で、これを超えると赤字に転じます。同じ前提で、年間粗利4000万円を全額広告費に投じた場合のリード単価を出すと、4000万円を833件で割って約4万8000円。これが限界CPAです。

この2つの数字の間が、リード獲得単価の許容範囲です。新市場のテストや潜在層への投資は、許容CACを一時的に超えても、限界CPAの内側であれば投資として説明できます。逆に限界CPAを超えたら、どんな理由があっても止める。この線引きがあると、日々の判断がぶれません。
上限が定まって初めて、どの検索意図にいくらまで投じてよいかを判断できます。逆算の起点となる受注率や商談化率は、営業の実績データと突き合わせて自社の値に置き換えると、水位の精度が上がります。
ステップ2:ターゲットと提供価値を定義する
まず、「誰に届けるのか」と「どのような価値を提供するのか」を明確にします。年齢や業種などの属性だけでなく、抱えている課題、検索のきっかけ、比較基準、利用者と意思決定者の違いまで掘り下げましょう。BtoBでは、担当者と決裁者で重視する条件が異なるため、それぞれの関心を整理することが重要です。
次に、競合製品だけでなく、内製化や現状維持などの代替手段と比べ、自社が選ばれる理由を整理します。「高品質」といった抽象的な表現ではなく、「最短3日で納品」のように、違いが伝わる具体的な価値へ落とし込みます。この提供価値が、検索語句、広告文、LPを貫く一本の軸になるわけです。
たとえば、納期の速さが強みなら、広告文で短納期を訴求し、LPのファーストビューで納期の目安や実績を示し、フォーム直前でも同じ約束で行動を後押しします。この一貫性があれば、ユーザーは自分向けのサービスだと判断しやすくなります。反対に、軸が曖昧だと、キーワードが検索意図に合っていても訴求が響かず、クリックされても問い合わせや購入にはつながりません。
誰に何を約束するのかを言葉にしてから、次の検索意図の設計へ進みます。
ステップ3:検索意図とキーワードを設計する
キーワードを検索意図で分類し、それぞれに対応する広告とLPを設計しましょう。指名、比較、導入、課題、情報収集といった段階ごとにキーワードを整理し、どの段階のユーザーにどう応えるかを決めます。
このステップでは、マッチタイプと除外キーワードの設計も欠かせません。

マッチタイプは、登録したキーワードをどこまで広げて検索と一致させるかを決める設定で、完全一致は語句がほぼ一致した検索に絞られ、インテントマッチは意図の近い検索まで対象を広げます。日本語のブランド名は、漢字とカナとローマ字で挙動が変わるため、表記のゆれを列挙して指名の設計に反映してください。
型番のように取りこぼしたくない語は、完全一致で保護します。除外については、広く除外すれば安全というわけではなく、指名検索まで止めない範囲で、競合の純度を確かめてから絞り込みます。
設計は一度で完結しません。実際の検索語句を継続的に確認し、対象外の語句を除外しながら、想定と現実のずれを修正し続けます。

ステップ4:予算配分・アカウント構造・入札戦略を決める
4つ目のステップは、検索意図ごとの重要性と獲得の余地、限界CPAをもとに予算配分し、アカウント構造と入札戦略を決めることです。ここでの構造の組み方が、後の自動入札の学習効率を左右します。
アカウントは、機械学習に足るデータ量が集まる単位で組むのが原則です。目的や成果価値の近い領域はまとめ、細かく分けすぎないようにしてください。分けるほど各単位のコンバージョンが自動入札の学習に届かなくなり、配信が不安定になるためです。
入札戦略は、コンバージョン数や成果の価値に応じて選びます。tCPA(目標コンバージョン単価)は1件の獲得コストの目標を、tROAS(目標広告費用対効果)は広告費に対する売上げ比率の目標を設定し、その目標に沿って入札を自動調整する戦略です。いずれも機械学習を働かせるには一定のコンバージョン数が必要です。
Googleによると、目標アクション単価の評価には過去30日間で少なくとも30件程度のコンバージョンを含めることが推奨されます。tROASについては、検索キャンペーンで利用するには過去30日間に15件以上のコンバージョンが必要としており、件数が多く規模が大きいほど良い結果につながりやすいと説明されています。
データが十分に集まっていない段階では手動やクリック最大化から始め、データが積み上がってから自動入札へ移行することも可能です。
下記表は主な入札戦略をまとめたものです。

※tCPAの30件は評価精度を確保するための目安、tROASの15件は機能を利用するための要件であり、性質が異なります。件数が少ないほうが導入しやすいという意味ではありません。要件を満たしていても、コンバージョンが少なければ学習は安定しない点に注意してください。
ステップ5:広告文・LP・CVポイントを設計する
検索広告の成果を高めるには、ユーザーの検索意図に対する答えを、広告文、LP、コンバージョンポイントまで一貫させることが重要です。広告文では「何を解決できるのか」「なぜ自社を選ぶべきか」「次に何をしてほしいのか」を簡潔に示します。たとえば「料金を比較したい」という検索意図に対しては、価格の分かりやすさを訴求し、料金表やプランの違いを確認できるLPへ誘導します。
特に重要なのが、広告文で示した約束と、遷移先となるLPの内容を一致させることです。広告文で「導入事例を公開」と訴求しているにもかかわらず、一般的なサービス紹介ページへ遷移させると、ユーザーは求める情報をすぐに見つけられず、離脱しやすくなります。広告文とLPで見出しや訴求、情報の優先順位をそろえ、検索後の期待にすぐ応えられる構成にしましょう。
また、コンバージョンを購入や問い合わせだけに限定すると、まだ情報収集や比較検討の段階にいるユーザーを取りこぼしてしまいます。資料請求、事例ダウンロード、相談予約、見積もり依頼、無料トライアルなど、検討度に応じた複数のコンバージョンポイントを設けることで、潜在層との接点も成果として捉え、将来の購入や商談につなげられます。
このように、検索意図、広告の訴求、LPで提供する情報、ユーザーに促す行動が一本の導線としてつながるほど、ユーザーの迷いは減り、離脱率の低下とコンバージョン率の向上が期待できるでしょう。
ステップ6:CV計測と受注データ連携を整備する
最後のステップは、広告経由の行動を正確に計測し、その先の事業成果とひも付ける仕組みを整えることです。広告のクリックやコンバージョンを漏れなく計測し、CRM(顧客関係管理)上の商談化や受注、売上げと、広告接点を結びつけます。
この連携が整うと、CPAだけでなく、受注率や売上げ、LTVまで見て改善することが可能です。質の高い成果を媒体へ返すことで、自動入札の学習が事業成果に近づきます。浅い成果で最適化していた配信を、受注に近い成果を計測して媒体へ返す設計に変えると、成果から遠い相手への配信が減っていきます。
なお、受注データそのものはCRMに蓄積されるため、広告側では、その成果を正確に計測して媒体へ返す仕組みが必要です。この計測と連携が整って初めて、ここまでの5つのステップが事業成果の数字として返ってきます。
リスティング広告戦略でよくある失敗と兆候の見抜き方
戦略の考え方と手順を押さえても、現場では似た失敗が繰り返されます。多くは配信操作そのものより、成果の測り方やアカウントの組み方が原因です。ここでは、代表的な3つの失敗とその兆候の見抜き方を紹介します。

すべてのコンバージョンを同じ価値として扱っていないか
問い合わせや資料請求、会員登録、購入といった性質の異なる成果を、すべて同じ価値として扱っていると、自動入札は獲得しやすい浅い成果へ配信を寄せていきます。この失敗は、次の兆候で早めに気づけます。
まず疑うべきは、コンバージョン数とCPAが良くなっているのに、商談化率や受注率が落ちているという乖離です。件数の指標だけを見ていると健全に見えますが、その先の事業指標が逆に動いていたら要注意です。
次に、管理画面のコンバージョン内訳を成果種別ごとに分解し、資料請求のような軽い成果の構成比が急に増えていないかを確認します。さらに検索語句レポートで、コンバージョンはついているのに受注に結びつかない語が上位に来ていないかを見ましょう。
この3ポイントを突き合わせると、全てのコンバージョンを同じ価値として扱っているかどうかを把握できます。
キャンペーンを細分化しすぎていないか
商品や地域、キーワードごとにキャンペーンや広告グループを細かく分けすぎると、各単位のコンバージョンが薄まり、自動入札の学習データが分散します。この状態は、管理画面の決まった場所に兆候が出ます。
最初に見るのは、広告グループやキャンペーン単位のコンバージョン数です。多くの単位が一桁で止まっているなら、学習に必要な件数へ届いていない疑いがあります。
次に、入札戦略のステータス欄を確認します。学習中の表示が長く続いたり、対象件数が足りないことを示す限定的な表示が出ていたりしたら、細分化のしすぎを疑いましょう。加えて、CPAが週ごとに大きく上下して配信が安定しない、変更履歴が多く変更前後で比較できない、という状態も、分けすぎと頻繁な変更のサインです。
これらが重なったら、目的と成果価値の近い単位へ統合してデータを集約します。
計測不備やコンバージョンの遅れを見落としていないか
タグの欠損や重複、媒体とCRMの数値差、受注までのタイムラグを放置すると、誤ったCPAやROASを根拠に予算を動かすことになります。計測の異常は、数値の照合・日次推移の監視・計上遅れの確認という3つの視点から検知します。
まず、媒体のコンバージョン数と、CRM上のリード・商談・受注数を定期的に照合しましょう。計測方法が異なるため、両者は完全には一致しません。通常時の乖離率を基準として持ち、その差が急に広がっていないかを確認します。次に、コンバージョン数が特定の日から0になったり、急増したりしていないかを日次で見てください。
急減はタグの未発火、急増は二重発火などの可能性があります。確認ツールやテスト送信を使い、異常が起きるページや操作を切り分けましょう。
また、直近のCPAが高く、ROASが低く見える場合は、コンバージョンの計上遅れを疑います。検討期間の長いビジネスでは、クリックから受注まで数週間から数か月かかるため、確定前の数値は成果を過小評価しやすくなります。反対に、タグの重複はコンバージョンを水増しし、CPAを実態より低く見せましょう。
予算を変更する前に、コンバージョンの定義や集計期間をそろえ、確定した数値をCRMの実績と照合します。計測異常と実際の成果変化を切り分けることで、誤った増額や配信停止を防げます。
リスティング広告戦略の具体例
ここまでの考え方が、実際の運用でどう成果につながるのかを、3つの事例で見ていきます。
事例①:検索語句の除外とアカウント再編で無駄打ちを止めた実例
あるBtoB製造業の検索広告では、競合ブランドや型番違い、業種の異なる検索語句からの流入が、コンバージョン0のままアカウント総額の数%を毎月消化していました。
特にコンバージョン0で最も消化の大きい広告グループだけで、月に数万円規模に達していました。件数の指標には表れず、全体平均のCPAだけを見ていると気づきにくい漏れです。
そこで、検索語句の分析から対象外の語を段階的に除外し、あわせて製品ごとにばらけていた広告グループを、目的の近い単位へ再編してデータを集約しました。その結果、無駄なクリックを月に数百件規模で削減できました。除外を全面的に適用した場合、全体のCPAは1割前後改善する見込みです。
この事例が示すのは、配信を拡大する前に、対象外の除外とデータの集約という土台を先に済ませることの効き目です。拡大は、無駄を止めてからのほうが確実に伸びます。
事例②:社名の似た競合による目的外流入を除外で解消した実例
あるローカルサービス業のGoogleリスティング広告では、社名やサービス名のよく似た競合が同じ検索面に出稿していたため、別のサービスを求めるユーザーからの目的外の問い合わせが混入していました。件数としては問い合わせが立っているものの、対応の工数と広告費の両方を圧迫し、営業からはリードの質が悪いとの指摘が出ていました。
対応として、目的外の流入を招いていた検索語句を除外し、あわせて自社の指名の表記ゆれを漢字とカナとローマ字で整理して、狙う対象を絞り込んでいます。除外の際は、自社の指名検索まで止めないよう、競合の純度を確かめながら段階的に進めています。
その結果、問い合わせの母数はならしつつ、商談につながる質の高い問い合わせの割合が上がりました。この事例の学びは、検索語句を継続的に見て対象外を締め出す地道な作業が、件数ではなく質の高い獲得につながるということです。
事例③:自動入札とマッチタイプの見直しでコンバージョンを伸ばした事例

(引用:キャリアガイド)
Googleの公開事例によると、フリーランスと企業を結ぶマッチングサービスのキャリアガイド(運営:東晶貿易)は、市場拡大と競争激化でコンバージョン数とROASが伸び悩んでいた状況でした。従来の手動入札とキーワードの完全一致による運用を、自動入札の導入とインテントマッチへの切り替えに変え、ROAS(費用対効果)の目標を達成しながらコンバージョン数を69%増加させました。
この事例が示すのは、目標値と成果データを整えた上で自動入札に委ね、マッチタイプで検索の幅を広げると、手動の微調整を超える成果が出るということです。完全一致だけでは拾いきれなかった関連する検索ニーズへ、機械学習を介して届けた形になります。
ただし、これはステップ1で引いた許容獲得コストと、ステップ4で整えた入札戦略の設計があってこそ機能します。目標のないまま幅を広げれば、対象外の流入が増えるだけになるでしょう。
まとめ
電通の発表が示すとおり、リスティング広告は媒体費のなかで最大の構成比を占めながらも、伸び率では動画に譲る局面に入っています。だからこそ、限られた予算をどの検索意図へどう配分するかという設計が、成果を分けます。
入札の微調整だけでは差がつかないなかで成果を伸ばすのは、検索語句から顧客のニーズを捉え、CPAだけでなく受注やLTVまで見て、検索意図ごとにキーワードと広告文とLPを設計し、成果に近いコンバージョンを媒体へ返して自動入札を賢く働かせられるかどうかです。
ただし、こうして設計した戦略も、日々の運用で回し続けなければ成果になりません。予算配分と入札の管理、成果の集計を、いかに正確かつ手間なく継続できるかが問われます。Shirofuneは、GoogleとYahoo!を横断して予算と入札の自動管理や成果の自動集計を行い、運用の最適化を支えます。
戦略の設計に頭を使う時間を確保するために、日々の運用管理を仕組みで支える選択肢として検討してみてください。まずは自社のアカウントで、対象外の除外とデータ集約という土台づくりから始めることをおすすめします。
豪州ビジネス大学院国際ビジネス修士課程卒業。複数企業と起業を経てBtoB専業マーケティング代理店へ。その後、外資SaaSのユニコーン企業の日本法人立上げを行い、法人営業開始後マーケティング責任者として創業期を牽引。現在、日本のBtoBマーケティングの支援事業を行う株式会社LEAPTにて代表取締役。また、株式会社Shirofuneの外部マーケティング責任者を兼任。





